「家を建てても比較的安全な場所」の調べ方

先月、九州の熊本地方を中心に複数回の強い地震が襲い、多くの建物が倒壊しました。被害にあわれた方の一刻も早い生活再建を祈念いたします。

さて、これから「家を買う」と決め物件を購入する場合、若しくは「ここに家を建てる」と決めて土地を購入する場合、その場所の持つ「災害発生の可能性」をどのようにして調べることができるのでしょうか。

たとえば河川が近く、堤防決壊の可能性がある。火山が噴火した場合は、火山灰の降り積もる恐れがある。そのように「見える」場所は、予防意識を高めやすいもの。水害なら堤防の高さを調べておく、火山なら屋根を丈夫なものにしておくなどの対策も可能です。

ところが地震や大雨はそうはいきません。今回の熊本地震や、1995年の阪神淡路大震災などは、「地震があまり発生しないとされていた場所」で発生したといわれています。家を買うときに調べなければならない、その場所で災害が発生するリスク。どのように確認すると良いのでしょうか。

1.自治体が発行するハザードマップ

その土地に発生する災害の可能性を、100％予測するのは不可能です。ただ、その不安を大きく軽減させてくれるのが、都道府県や自治体が発行している「ハザードマップ」です。その土地が、「どれくらい災害の発生する可能性があるか」が一覧になっています。このハザードマップは、自治体によって無料か、数百円の有料制となっています。「人生で一番高い買い物」である住宅や土地を購入する際は、このハザードマップを確認するようにしましょう。

2.不動産会社に確認する

家を建てる場合は、その場所で大きな実績を持つ不動産会社や建築会社に相談するのもひとつの方法です。屋根はどうすればいいのか、木造でも耐震性の強い構造にすべきか。少ない情報のなかであれこれと悩むより、プロの眼から見て貰うことも大切です。

3.災害は抑えられない

ただ、前提として、「今日の災害を防ぐことは不可能」という認識を持つことも大切です。災害発生の可能性があるからここに住まない！のではなく、ここに住んで、万が一災害が発生したらどうするか、という視点で不動産物件を選ぶことも大切です。ただ、どんな場所でも絶対にリスクがないとはいえませんので、家族で万が一の避難場所を話し合っておく、避難用の食材を備蓄しておく（特に飲料は賞味期限にも気をつける）などの対策をすることで、災害に対する「住まい」のリスクを軽減することもできます。気に入った土地が見つかった場合には、過剰に気せずに、まずは可能なところから、対策していくという選択肢もあります。

（参考：神戸もっと知る！西神戸の不動産・街ガイド）